関節リウマチと診断された方のなかには、「治療を続けると毎月いくらかかるの？」「高額な薬を使うことになったら支払えるか」と、今後の治療費に不安を感じる方もいるでしょう。

薬剤費が比較的高額になりやすい治療薬（生物学的製剤やJAK阻害薬など）を使用する場合、3割負担でも薬剤費が月数万円になることがありますが、負担を軽減するために利用できる制度もあります。

この記事では、関節リウマチの治療費の目安と、利用できる支援制度、治療費の負担を少しでも軽減するために知っておきたいポイントについて解説します。

関節リウマチの治療費の目安

薬物療法にかかる費用

関節リウマチの治療では、痛みを和らげるだけでなく、関節が変形するのを未然に防ぐために、薬物療法を中心とした治療が行われます。

そこで、病気そのものの進行を抑える「抗リウマチ薬」をはじめ、症状や炎症の程度に応じてさまざまな薬剤が使用されます。

こうした薬剤にかかる費用は、健康保険が3割負担の場合、薬剤費の自己負担額はおおよそ次の通りです。

主な治療	1か月あたりの薬剤費の自己負担額目安（3割負担）
一般的な抗リウマチ薬	数千円～1万円程度
生物学的製剤	約3万～4万円程度
JAK阻害薬	約3.5万～5万円程度

※上記は主に薬剤費を中心とした目安です。また、使用する薬剤や投与量、投与間隔、バイオシミラーの使用などによって自己負担額は変わります。

関節リウマチの治療では、まずメトトレキサートなどの抗リウマチ薬による治療を行い、十分な効果が得られない場合などに、生物学的製剤やJAK阻害薬が検討されます。

そのため、すべての患者さんに毎月数万円の治療費がかかるわけではありません。

ただ、関節リウマチでは症状が落ち着いた後も、状態を確認しながら治療を継続することがあります。一度の支払いだけではなく、長期間にわたる医療費として考えることも大切です。

治療費が不安だからといって、自己判断で薬を減らしたり中止したりすることは避け、まずは主治医へ相談しましょう。

薬代以外にかかる費用

関節リウマチの治療では薬剤費だけでなく、さまざまな費用がかかります。

同じ関節リウマチでも重症度や患者さんによって負担額は異なるため、「関節リウマチの治療費は毎月○円」と一律に示すことはできません。

特に生物学的製剤やJAK阻害薬を使用する場合は、薬剤費の割合が大きくなりやすいため、治療を始める前に費用についても主治医へ確認しておくとよいでしょう。

関節リウマチの治療費に利用できる支援制度

関節リウマチの治療費が高額になった場合には、公的な制度によって負担を軽減できることがあります。

代表的な制度	主な内容
高額療養費制度	1か月の医療費の自己負担が一定額を超えた場合、超過分が支給される
医療費控除	1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合、所得控除を受けられる
傷病手当金	病気のため仕事を休み、給与を受けられない場合などに生活費の一部を補う

 

高額療養費制度

高額療養費制度は、1か月に支払った保険診療の自己負担額が、年齢や所得に応じて定められた上限額を超えた場合、その超えた分が支給される制度です。

2026年8月診療分から自己負担限度額が見直され、新たに年間上限も設けられました。

たとえば、70歳未満で年収約370万～770万円の方の場合、2026年8月以降の1か月あたりの自己負担上限額は、医療費の総額に応じて計算されます。

保険診療の医療費総額が50万円の場合、通常の3割負担では15万円となりますが、高額療養費制度を利用すると、自己負担額は約8万8,000円までに抑えられます。

※自己負担上限額は年齢や所得によって異なります。

高額療養費の「多数回該当」

関節リウマチのように長期的な治療が必要となる場合に知っておきたいのが「多数回該当」です。

直近12か月の間に高額療養費の対象となった月が3回以上ある場合、4回目以降の自己負担限度額がさらに引き下げられます。

2026年8月の制度改正でも、多数回該当の上限額は維持されています。

高額な薬を継続的に使用している場合には、該当する可能性があるため確認しておきましょう。

医療費控除

医療費控除は、1年間に自分や生計をともにする家族のために支払った医療費が一定額を超えた場合に受けられる所得控除です。

原則として、以下が控除の対象となります。

総所得金額等が200万円未満の場合は、10万円ではなく「総所得金額等の5％」が基準となります。

高額療養費とは異なり、医療費そのものが払い戻される制度ではありません。確定申告をすることで所得控除を受け、所得税や住民税の負担が抑えられる可能性があります。

治療のため仕事を休む場合の傷病手当金

治療費そのものを軽減する制度ではありませんが、病気によって仕事を休み、十分な給与を受けられない場合には「傷病手当金」を利用できることがあります。

これは、一定の条件を満たした健康保険の被保険者に対し、支給開始日から通算して1年6か月まで支給される制度です。

治療費だけでなく、休職による収入減が心配な場合には、勤務先や加入している健康保険へ確認しましょう。

関節リウマチは指定難病の医療費助成を受けられる？

関節リウマチは、指定難病による医療費助成の対象ではありません。

ただし、関節リウマチに血管炎などの関節以外の症状を伴い、重症または難治性となった「悪性関節リウマチ」は指定難病46に指定されています。

悪性関節リウマチと診断され、重症度など一定の要件を満たして医療費助成の認定を受けた場合には、指定難病に対する医療費の自己負担を軽減できることがあります。

関節リウマチの自己負担を少しでも軽減するには？

バイオシミラーについて主治医に相談する

生物学的製剤には、「バイオシミラー」と呼ばれる薬があります。

バイオシミラーとは、先行するバイオ医薬品の特許が切れた後に発売される医薬品です。

先行バイオ医薬品と同等・同質の品質、安全性、有効性が確認されており、一般的に先行品より薬価が低く設定されています。

すべての生物学的製剤にバイオシミラーがあるわけではありませんが、治療費が負担になっている場合には、選択肢の一つとして主治医へ相談してみるとよいでしょう。

医療費の領収書や明細を管理する

通院や薬にかかった費用は、年間を通して記録しておきましょう。

医療費控除の対象となる可能性があるほか、「年間で実際にどのくらい治療費がかかっているのか」を把握しやすくなります。

治療費が心配な場合も、一人で抱え込まずにご相談ください

関節リウマチの治療は、早期から病気の活動性をしっかり抑え、関節の破壊や機能低下を防ぐことが大切です。

一方で、生物学的製剤やJAK阻害薬などを使用する場合には、治療費が継続的な負担となることもあります。

「費用が心配だから治療を続けられないかもしれない」と感じた場合も、自己判断で治療を中断するのではなく、専門医に相談しましょう。

さいとう整形外科リウマチ科日進分院では、関節リウマチに対して、メトトレキサートを中心とした内服薬、生物学的製剤、JAK阻害薬などから、症状や炎症の状態、副作用や合併症などを考慮して治療を行っています。

治療内容や費用について不安なことがある場合も、診察時にご相談ください。

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